バブルと経済の闇 ― 地上げと不良債権

前話で私たちは、組織同士の抗争が無関係な市民を巻き込み、その不安と反発が社会を取り締まり強化へと動かしていくさまを見た。世間の目が厳しさを増していくちょうどその頃、日本経済はまったく別の方向へ――かつてない好景気へと向かっていた。

1980年代後半、土地と株の価格が天井知らずに上がり続けた、いわゆるバブルの時代である。この空前のカネの奔流のなかで、裏社会は経済の中枢へともっとも近づいていった。そして崩壊のあと、その距離の近さが、社会全体に重い代償を残すことになる。

この話も、稼ぎの手口を指南するためのものではない。経済と暴力がなぜ、どのように接近し、それが社会に何をもたらしたのか――制度とカネと取り締まりの視点から、構造として読み解いていきたい。

地価高騰と「地上げ」という圧力

バブル期、もっとも値上がりが激しかったのは土地だった。内閣府の経済白書なども、この時期に地価が大幅かつ継続的に上昇したことを記録している。土地は持っているだけで値上がりし、転売すれば差益が出る――そんな期待が社会全体に広がった。

ここで生まれたのが、「地上げ」と呼ばれる動きである。再開発のために、ある区画の土地をまとめて一つにすれば、より大きな価値を持つ物件として売れる。だが、その区画のなかに小さな土地を持つ人が一人でも売却を拒めば、計画は進まない。そこで、所有者に立ち退きを迫る役割が求められた。

問題は、その圧力に暴力的な手段が用いられた事例があったことだ。Wikipediaや研究資料によれば、不動産業者と結びついた一部の反社会的勢力が地上げに関与し、地主や住民に対して脅しや嫌がらせといった手段で立ち退きを迫ったとされる。社会学者ピーター・ヒルの研究は、こうした地上げの報酬がつり上げられた地価の数パーセントを標準としたと記している。

ここでも、構造を正確に見ておく必要がある。暴力団が単独で地価を吊り上げたわけではない。土地神話を煽った金融、緩んだ融資、再開発を急ぐ業者――合法の経済が生み出した熱狂の隙間に、裏社会が「汚れ役」として入り込んでいった。経済と暴力の接近は、片方だけの責任では語れない構造だった。

言い換えれば、暴力は外注されていた。表向きは合法の不動産取引でありながら、その最後の一押し――どうしても動かない所有者を立ち退かせる局面だけを、暴力的な手段を持つ者に委ねる。直接手を下す業者は責任を回避し、裏社会は報酬を得る。被害を受ける住民から見れば、誰が本当の依頼主なのかさえ見えにくい。合法と非合法のあいだに引かれていたはずの線が、好況のなかで都合よく曖昧にされていったのである。

株式市場と、にじり寄る裏社会

接近していったのは不動産だけではない。値上がりを続ける株式市場もまた、裏社会のカネが向かう先になった。

ピーター・ヒルの研究などは、1980年代に裏社会の経済活動のなかで、投機的な不動産取引や株式市場のバブルへの関与が増大したと指摘している。前話までに見た総会屋のような存在は、企業と株主総会のはざまで影響力を保ち続けた。好景気のなかで動くカネが膨らむほど、その周辺に寄生できる余地もまた広がっていったのである。

こうして、合法と非合法、表の経済と裏の経済の境目は、バブルのなかでかつてないほど曖昧になっていった。値上がりという誰もが信じた物語が、暴力の介在する余地を広げてしまった――それが、この時代の影の部分だった。

崩壊が生んだ、もう一つの利権

1990年代に入ると、バブルは崩壊した。地価と株価は急落し、上がり続けるはずだった土地は、買ったときの価格を大きく下回った。借金をして不動産を買った企業や個人は、返せない借入だけを抱えることになる。

ここで生まれたのが、膨大な不良債権である。財務省の資料によれば、銀行部門はバブル崩壊後の1990年代を通じて深刻な不良債権問題を抱え、その規模は巨額に上ったとされる。返ってこない貸付金の山が、日本経済に長く重くのしかかった。

そして、この不良債権の処理という新しい局面に、裏社会はふたたび関与していった。担保となっていた土地や建物を回収しようとしても、そこに居座って高額な立ち退き料を要求する者がいれば、処理は進まない。研究や報道によれば、こうした担保不動産の占有や、債権回収の現場に反社会的勢力が関わり、正常な処理を妨げる事例が問題化したと伝えられている。弁護士会などが「民事介入暴力」と呼んで対策に取り組んだのも、こうした動きだった。

この時代を振り返るとき、避けたいのは二つの極端である。一つは、裏社会を「闇の支配者」のように誇張し、経済の混乱のすべてをそこに帰してしまうこと。もう一つは逆に、その関与をなかったことにして、合法経済の責任だけを語ること。実際に起きていたのは、過熱した経済が暴力の入り込む隙間をつくり、暴力がその隙間を利益に変え、崩壊後にはその後始末までが裏社会の利権になった――そういう連鎖だった。

評価が定まりきらない部分も多く、被害の全体像を数字で正確に描くことは難しい。だからこそ、公的に確認された範囲で構造をたどることに意味がある。確かなのは、バブルとその崩壊を通じて、経済と暴力団がかつてないほど深く絡み合い、その距離の近さが、市民にも経済全体にも重い負担を残したという事実である。

経済の闇がここまで深くなったとき、もはや個別の事件を取り締まるだけでは追いつかない。組織そのものを正面から規制する、新しい仕組みが求められていく。前話で見た市民の不安と、この経済の闇――二つの圧力が合流したところで、国家はついに本格的な反撃に乗り出す。次話は、その転機となった暴力団対策法を見つめることにしよう。