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オイルショックと日本車の躍進

1973年、中東の危機がガソリンスタンドの行列となって世界を襲った。燃料が高騰する時代、小さく燃費の良い日本車が一気に注目を集める。だが対米輸出の急増は、やがて貿易摩擦という痛みも生んだ。躍進と軋轢、その両面を史実ベースで描く。

2026年6月13日

前話で私たちは、戦後の日本が乏しさのなかから「つくり方の思想」を磨き上げたさまを見た。ジャストインタイム、かんばん、カイゼン――無駄を削り、品質を底上げする静かな革命である。だが、どれほど良い車を効率よく作っても、それを世界が必要とする舞台がなければ、実力は知られないままだ。

その舞台は、まったく予期しない場所からやってきた。中東の砂漠で起きた戦争が、太平洋を越えてアメリカのガソリンスタンドの行列となり、やがて日本の自動車工場のラインを昼夜動かすことになる。安くて小さく、燃費の良い車――それまで「物足りない」と見られがちだった日本車の特徴が、突如として時代の求めるものに変わったのである。

一九七三年、止まった蛇口

一九七三年十月、第四次中東戦争を契機に、中東の産油国が原油の生産削減と一部の国への禁輸に踏み切った。原油の公示価格は短期間で大幅に引き上げられた。これが第一次石油危機、いわゆるオイルショックである。

石油の大半を中東に頼っていた国々は、激しい衝撃を受けた。とりわけ日本は石油のほぼ全量を輸入に頼り、その多くを中東に依存していたため、影響は深刻だった。トイレットペーパーの買い占め騒動に象徴されるパニックが広がり、高度経済成長は終わりを告げる。

だが、この危機は自動車の世界に、思いがけない地殻変動をもたらした。ガソリンが高く、手に入りにくくなれば、人々が求める車は変わる。燃料をがぶ飲みする大型車より、少ない燃料で長く走る小さな車へ――需要の重心が、静かに、しかし決定的に動いたのである。

象徴的だったのが、アメリカ市場である。広大な国土を背景に、大きく豪華な車を愛してきたアメリカの消費者が、ガソリンスタンドの長い行列のなかで、小さな日本車に目を向け始めた。一九七四年、日本の自動車メーカーは国内では減産を強いられながらも、輸出を大きく伸ばしていった。乏しさのなかで磨いた燃費と品質が、危機の時代に報われた格好である。

躍進、そして軋轢

しかし、急成長には常に陰がつきまとう。日本車の対米輸出が急増したことは、アメリカの自動車産業と、そこで働く人々に痛みをもたらした。デトロイトを中心とするアメリカのメーカーは販売不振に陥り、工場の閉鎖や解雇が相次いだ。職を失った労働者の不満は、やがて「日本車のせいだ」という声へと向かっていく。

一九八〇年、全米自動車労組などは、通商法の条項にもとづき、急増する日本車の輸入制限を求めて米国際貿易委員会に提訴したと報じられている。一部では、日本車をハンマーで叩き壊す抗議の場面も見られたと伝えられる。これが日米自動車摩擦――貿易摩擦と呼ばれる軋轢である。

高まる圧力を受けて、日本政府と自動車業界は一九八一年、対米自動車輸出の台数を自分たちで抑える「輸出自主規制」を導入することになった。摩擦を避けるための、苦渋の選択だったとされる。自由貿易を掲げる国が、政治の圧力の前で数量の上限を受け入れる――その矛盾もまた、この時代が抱えた現実の一つだった。

摩擦の背景には、単なる台数の問題を超えた感情の対立もあった。アメリカ側には、自国の基幹産業と労働者の暮らしが脅かされているという危機感があり、日本側には、公正な競争で勝ち取った市場をなぜ閉ざされねばならないのかという思いがあったとされる。どちらの言い分にも、それぞれの正しさがあった。経済の数字の裏には、いつも人々の暮らしと誇りが横たわっている。

  1. 1973

    第四次中東戦争を機に第一次石油危機が発生。原油価格が急騰する

  2. 1974

    日本の自動車メーカーが国内減産のなか、輸出を大きく伸ばす

  3. 1980

    全米自動車労組などが日本車の輸入制限を求めて提訴したと報じられる

  4. 1981

    日本側が対米自動車輸出の自主規制を導入する

  5. 1982

    ホンダがオハイオ州で生産を開始。日本メーカーとして初の米国現地生産とされる

ここで、躍進と軋轢のどちらか一方だけを取り上げるのは公正ではない。日本車が選ばれたのは、燃費や品質という消費者の支持があったからである。同時に、その急増がアメリカの雇用と産業に現実の打撃を与えたこともまた事実だ。安く良いものが国境を越えて流れ込むことは、買い手には恩恵でも、競合する作り手とその地域には痛みとなる。自由な貿易の光と影が、自動車という巨大産業の上で、くっきりと姿を現した出来事だった。

海を越える ― 現地生産という解

輸出を制限されれば、別の道を探すしかない。日本のメーカーが選んだのは、相手国のなかに工場を建て、そこで車を作る「現地生産」だった。

一九八二年、ホンダがオハイオ州の工場で生産を始めた。日本の自動車メーカーとして初めて米国で四輪車の現地生産に踏み切ったとされる。続いて日産がテネシー州に工場を構え、トヨタは一九八四年、ゼネラル・モーターズと折半出資で合弁会社NUMMIを設立し、カリフォルニアのかつてのGM工場で生産を始めたと記録されている。

現地生産は、いくつもの意味を帯びていた。輸出規制を回避する方便であると同時に、アメリカの地域に雇用を生み出し、摩擦を和らげる役割も果たした。さらに、GMとの合弁を通じて、トヨタ生産方式の現場の知恵がアメリカの工場に持ち込まれ、現地の作り手にも共有されていったとされる。前話で見た「つくり方の思想」が、海を越えて根を張り始めたのである。

オイルショックという危機は、日本車に世界の舞台を与えた。乏しさのなかで磨かれた燃費と品質は、危機の時代に確かに報われた。だがその躍進は、輸出自主規制と現地生産という形で、相手国との関係を作り直す痛みを伴うものでもあった。光と影は、いつも一枚の硬貨の裏表である。

そして、急成長を続ける自動車産業には、別の問いが突きつけられようとしていた。速く、安く、たくさん――そう走り続けた車は、人の命や、空気の汚れという、もう一つの代償を問われ始める。次話は、安全と環境という、車がどうしても向き合わねばならなかった代償の物語である。

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