OPECの誕生 — 資源ナショナリズムの胎動

一国が立ち上がり、そして潰された。前回見たイランのモサッデク政権の挫折は、産油国に冷たい教訓を残しました。たった一国でメジャー（国際石油資本）と西側政府に立ち向かっても、押し返される――。

だが、その敗北は無駄ではありませんでした。屈辱は静かに、別のかたちの力へと姿を変えていきます。「一国でだめなら、束になればいい」。資源を持つ国々が、初めて同じテーブルに着こうとしていたのです。

1ドルの値下げが生んだ怒り

きっかけは、産油国の側からではなく、石油を売る欧米企業の側からやってきました。

当時、原油の「公示価格」――税金やロイヤリティの計算根拠になる、いわば帳簿上の値段――を決めていたのはメジャーでした。産油国はそこに口を出せません。ところが1959年から1960年にかけて、メジャーは産油国に何の相談もなく、この公示価格を引き下げます。価格が下がれば、産油国に入る収入もそのまま削られる。一方的な、しかも自分たちの取り分を直撃する仕打ちでした。

怒ったのは中東だけではありません。地球の反対側、南米の産油国ベネズエラも同じ痛みを抱えていました。ベネズエラの石油相とサウジアラビアの石油相は、すでに以前から「産油国同士で連携できないか」と密かに語り合っていました。値下げの報せは、その構想に火をつける最後の一押しになったのです。

バグダッドの5カ国

1960年9月、イラクの首都バグダッドに5つの国の代表が集まりました。イラン、イラク、クウェート、サウジアラビア、そしてベネズエラ。9月14日、彼らは新しい組織の設立を宣言します。**石油輸出国機構――OPEC（オペック）**の誕生でした。

目的は明快です。バラバラに買い叩かれてきた産油国が足並みをそろえ、価格と生産について自分たちの声を反映させること。一国では潰されても、主要産油国がまとまって「これ以上は下げさせない」と言えば、メジャーも無視はできない――そういう発想でした。

ただし、生まれたばかりのOPECは決して万能ではありませんでした。1960年代を通じて、彼らがなんとか実現できたのは「これ以上の値下げを食い止める」ことまで。価格を能動的に「吊り上げる」力は、まだありませんでした。世界には石油が余り気味で、買い手であるメジャーのほうが立場が強かったからです。OPECは生まれたものの、長いあいだ静かに力を蓄える時期が続きます。

それでも、この10年は無駄ではありませんでした。加盟国は会議を重ねるたびに、互いの利害をすり合わせる経験を積みます。生産量をどう調整するか、価格をどう守るか――産油国がひとつの「交渉主体」としてふるまう作法を、少しずつ体得していったのです。それまでバラバラに買い叩かれてきた国々が、共通の言葉と事務局を持つ。この地味な蓄積こそが、のちに世界を揺るがす力の土台になりました。加盟国もこの間に増え、組織は中東と南米を超えて広がっていきます。

リビアの若き大佐

潮目を変えたのは、地中海に面した産油国リビアでした。

1969年、リビアで軍事クーデターが起き、若き将校ムアンマル・カダフィが実権を握ります。彼は欧米の石油会社に対し、従来の産油国とはまるで違う交渉態度で臨みました。リビアの原油はヨーロッパに近く、しかも硫黄分の少ない良質な油。それを武器に、カダフィ政権は強気の値上げと税率引き上げを突きつけます。

ここに地の利が重なりました。当時、中東の油をヨーロッパへ運ぶスエズ運河は1967年の戦争以来閉鎖されており、運河を通らずに済むリビア産原油の価値はいっそう高まっていたのです。会社側に「リビアを失うわけにはいかない」と思わせる条件が、すべて揃っていました。

1970年、リビアはついに公示価格の引き上げと税率の上乗せを会社にのませます。これは小さな一勝ではありませんでした。リビアの値上げは地中海積みの原油に波及し、やがてペルシャ湾岸の原油価格にも飛び火していきます。一国の強硬交渉が、産油国全体の「やれるじゃないか」という自信に変わった瞬間でした。

テヘラン協定 — 力関係が傾いた日

リビアの勝利に勢いづいたOPECは、1970年末のカラカス総会で、ついに会社側との本格的な値上げ交渉に踏み切ることを決議します。舞台はイランの首都テヘランへ。

1971年2月、ペルシャ湾岸の主要産油6カ国と、メジャーを中心とする石油会社13社が一つの協定に調印しました。これがテヘラン協定です。湾岸原油の公示価格を一律で引き上げ、さらに以後数年にわたって段階的に値上げしていくことが取り決められました。価格の引き上げが、産油国の意思として「予定表」に書き込まれたのです。

長く受け身だった産油国が、初めて「いくらにするか」の交渉のテーブルで主導権の一角をつかんだ――テヘラン協定は、力関係が静かに、しかし確実に傾き始めたことを示す節目でした。決定権はまだメジャーと産油国の綱引きのなかにありましたが、振り子は明らかに産油国の側へ動き出していました。

価格だけではありません。この時期、産油国の関心は「油田そのものを自分のものにする」段階へと進んでいきます。これまで石油の採掘と生産は、ほぼすべて欧米メジャーの利権の下にありました。そこへ産油国が「事業の権益の一部を自国に譲れ」と迫り、やがては国有化へとつながる流れが生まれます。値段を取り戻すだけでなく、油田を支配する権利そのものを取り戻す――資源ナショナリズムは、ここで一段深いところへ根を下ろしたのです。第4話で見たモサッデクの国有化の夢は潰えましたが、その遺志は10年を経て、より着実なかたちで蘇りつつありました。

産油国は、団結という武器を手に入れました。価格を動かせると知り、自信もつけました。残っているのは、その力を世界に見せつける引き金――。

それは思いがけず政治の側から、戦争というかたちでやってきます。次回、1973年。石油はついに、世界経済の心臓に突きつけられる「武器」へと姿を変えるのです。