ユーロ危機 — 統合のほころび

2009年の秋、一つの告白がヨーロッパを揺るがした。新たに政権についたギリシャの首相ゲオルギオス・パパンドレウが、自国の財政赤字がそれまでの公表値をはるかに上回ると明らかにしたのだ。やがて示された2009年の財政赤字はGDP比でおよそ12.7%、従来の見積もりの倍近くにのぼった。

数字そのものも衝撃でしたが、本当の問題はその意味にあった。ギリシャは共通通貨ユーロを使う国である。一国の財政が抱えた危機が、ユーロという通貨を共有する仲間全体へ、そして通貨統合そのものの土台へと波及しかねない。前話までの拡大の物語の裏側で、EUは創設以来もっとも深い試練――結束そのものが問われる日々へと突き進んでいった。

隠されていた赤字

なぜ、ここまで事態は深刻化したのだろうか。一つの伏線は、ユーロという仕組みそのものに埋め込まれていた。

ユーロ圏では、金利を決める金融政策は欧州中央銀行（ECB）が一手に握る一方、税や歳出を決める財政政策は各国の手に残された。「通貨は共通、財政は各国」というこの構造は、本連載でも触れてきたとおり、当初から潜在的なリスクを抱えていたとされる。共通通貨という信用のもとで、本来の実力以上に低い金利でお金を借りられた国々は、債務を膨らませやすかったのだ。

ギリシャの場合、この弱さに、財政の実態が長く正確に開示されてこなかった問題が重なった。粉飾に近い統計の問題が表面化したことで、市場の信頼は一気に崩れる。投資家はギリシャ国債を売り、金利は跳ね上がった。お金を借りる費用が膨れ上がれば、国はますます返済に窮する。危機は南欧の他国へも飛び火し、アイルランド、ポルトガル、スペイン、そしてキプロスも、それぞれ深刻な財政・金融の困難に直面していった。

緊縮をめぐる南北の対立

ギリシャを破綻させればユーロ全体が揺らぐ。そう判断したEUは、IMF（国際通貨基金）とともに救済に乗り出する。2010年5月、欧州委員会、ECB、IMFは、総額およそ1100億ユーロにのぼる第一次の支援をギリシャに提供した。

ただし、その支援には厳しい条件がついた。年金や公務員給与の削減、増税、国有資産の売却といった、痛みを伴う「緊縮策」である。支援する側――とりわけ財政の健全を重んじるドイツなど北側の国々――は、放漫な財政の付けは当事国が責任をもって清算すべきだと考えた。

しかし、緊縮を求められた南側の人々の受け止めは違った。賃金は下がり、失業者があふれ、社会保障は削られていく。なぜ自分たちだけが、これほどの犠牲を強いられるのか――。緊縮策に抗議するデモやストライキが各地で繰り返された。一方の支援国側でも、なぜ他国の借金を自国民の税金で肩代わりするのか、という不満がくすぶる。こうして危機は、ユーロ圏を南北に引き裂く対立へと姿を変えていった。財政の問題が、ヨーロッパの連帯そのものを試す問いになったのだ。

「何でもする」という一言

危機の波は、何度もぶり返した。ギリシャには第二次の支援が組まれ、それでも市場の不安は完全には収まらない。ユーロそのものが分裂するのではないか、いくつかの国が通貨同盟から離脱するのではないか――そうした臆測が、たびたび市場を揺さぶった。

転機は2012年7月に訪れる。ECB総裁マリオ・ドラギが、ロンドンでの講演でこう述べたのだ。私たちの権限の範囲で、ECBはユーロを守るためなら何でもする用意がある。そして、それは必ず十分なものになる、と。この発言は、のちに危機の潮目を変えた言葉として広く記憶されることになった。

ECBはほどなく、危機に瀕した国の国債を市場で買い支える仕組み――OMT（国債買い入れプログラム）の枠組みを示する。興味深いのは、この仕組みが結局、一度も実際には使われなかったことである。「いざとなれば中央銀行が買い支える」という強い意思を示しただけで、市場の過度な不安は和らぎ、跳ね上がっていた国債金利は落ち着いていった。言葉が、現実を動かしたのだ。

結束が試された日々

それでも、ギリシャの苦境は続いた。2015年、緊縮への反発を背に左派のシリザ政権が誕生し、首相アレクシス・ツィプラスは支援条件の是非を国民に直接問う。7月5日の国民投票で、ギリシャの有権者は救済条件への「反対」を多数で選んだ。

ところが、その後の展開は単純ではなかった。ユーロ圏にとどまるためには、結局のところ債権団との合意が避けられない。投票結果が示した民意と、現実の制約とのあいだで、ツィプラス政権は最終的に新たな支援策を受け入れる。国民投票の「反対」と、政府が選んだ「合意」――この食い違いは、危機のなかで民主主義と通貨同盟の論理がどれほど鋭くぶつかり合ったかを、象徴的に映し出していた。

数々の救済と緊縮、そしてECBの異例の対応を経て、ユーロは分裂を免れ、生き延んだ。当初一部で語られたギリシャの離脱――いわゆる「グレグジット」も、現実にはなりなかった。その意味で、統合は危機を乗り越えたといえる。けれども、その代償も小さくなかった。

ユーロは生き延んだ。しかし、危機の数年間が残したものは、財政の傷だけではなかった。緊縮を強いられた南の不満、肩代わりを迫られたと感じる北の不満、そして遠いブリュッセルやフランクフルトで自分たちの暮らしが決められていくことへの違和感――。統合がもたらすはずだった安心の裏側で、人々の心にはEUへの疑いが芽生えはじめていた。危機は、人々のEUへの不信を静かに育てていく。