金の囚人 — 大恐慌と黄金没収

前話までで、19世紀の世界は金本位制という一つの仕組みのもとに束ねられていった。各国の通貨はそれぞれ一定量の金と結びつき、金こそが国際取引の最後の錨（いかり）となる。その安定は繁栄を支え、黄金は世界経済の信頼の象徴だった。

ところが1929年、その輝かしい仕組みが一転して人々を縛る鎖へと姿を変える。アメリカの株式市場が崩れ落ち、世界は長い不況の底へと沈んでいった。このとき各国は、信頼の錨だったはずの金に、かえって手足を縛られることになる。第7話では、大恐慌と金本位制が織りなした苦い関係、そして国家が国民の金そのものを取り上げた出来事を、冷静にたどっていく。

黄金の鎖が、デフレを締めつける

1929年10月、ニューヨークの株式市場が暴落し、世界恐慌と呼ばれる長く深い不況が始まった。銀行が次々と破綻し、人々は預金を引き出そうと窓口に殺到する。信用が縮み、物価は下がりつづけ、仕事を失う者が街にあふれた。アメリカでは、わずか数年で国民総生産が大きく落ち込み、物価も全体で三割ほど下落したとされる。

ここで、それまで安定の象徴だった金本位制が、皮肉な働きをする。金本位制のもとでは、政府は手持ちの金の量に応じてしか通貨を発行できない。不況で景気を立て直すには、お金を多く出回らせて需要を支えたいところである。ところが金の鎖に縛られた政府は、思うように通貨を増やせなかった。

それどころか、自国から金が流出するのを防ぐために、各国はむしろ金利を引き上げ、通貨を引き締めざるをえなくなる。これは不況下では逆効果だった。お金が一段と乏しくなり、物価と賃金がさらに下がる悪循環、いわゆるデフレ・スパイラルが深まっていく。安定をもたらすはずだった金の錨が、危機のときには船を沈める重しに変わっていたのだ。

黄金の錨を、各国が断ち切っていく

危機が深まるなか、最初に金の鎖を解き放ったのは、ほかならぬ金本位制の総本山ともいえる国だった。1931年9月、イギリスがポンドと金の兌換（だかん／通貨を金に交換すること）を停止し、金本位制から離脱する。海外の投資家が一斉にポンドを金に換えようとし、政府の金が流出して支えきれなくなったためだった。

基軸通貨国だったイギリスの離脱は、世界に連鎖を引き起こする。同じ年のうちに二十数か国が金本位制を放棄したとされ、19世紀に築かれた国際的な金本位の仕組みは、事実上崩れていった。各国は金の鎖を断ち切ることで、ようやく通貨を増やし、景気を支える余地を取り戻していく。

ここに、黄金をめぐる近代の根本的な問いが現れた。金は通貨に揺るぎない裏づけを与える一方で、危機のときには政府の手足を縛ってしまう。安定と硬直は、同じ仕組みの表と裏だったのだ。そしてアメリカもまた、この問いに自国なりの答えを出すことになる。それは、国民の手から金を取り上げるという、強い手段だった。

1933年、国家が国民の金を取り上げる

1933年3月に大統領に就任したフランクリン・ルーズベルトは、不況対策の柱の一つとして、金に対する大胆な政策に踏み切る。同年4月5日、彼は大統領令6102号を発し、個人や企業が金貨・金地金・金証券を保有することを原則として禁じた。

国民は、手持ちの金を定められた期日までに政府へ引き渡すよう命じられる。引き渡しの対価として支払われたのは、当時の公定価格である1オンスあたり20.67ドル相当の紙幣だった。装飾品や、収集用の金貨、歯科など職業上必要な金、そして少額の金貨などは例外とされましたが、それを超える金の保有には重い罰則が定められたとされる。

なぜ、ここまで強い手段をとったのだろうか。狙いは、政府が自由に金を動かせるようにし、ドルの価値を金に対して切り下げる(デバリュエーション)余地をつくることにあった。国民から金を集めて政府の管理下に置けば、追加の金がなくても、政策によって物価を押し上げられる――そう考えられたのだ。黄金は、もはや個人が自由に蓄える資産ではなく、国家の経済政策を動かす道具とみなされていった。

翌1934年、金準備法(Gold Reserve Act)が成立する。これによって国内の貨幣用の金は財務省の管理下にまとめられ、金の公定価格は1オンスあたり20.67ドルから35ドルへと引き上げられた。つまり、国民から20.67ドルで集めた金が、政策によって35ドルへと評価し直されたことになる。ドルは金に対して大きく切り下げられ、政府の手元には評価の差からくる余力が生まれた。

この一連の措置をどう見るかは、立場によって割れている。デフレを止めて景気回復を後押しした現実的な手だったという評価がある一方で、国民の財産を強制的に取り上げた行きすぎだ、という批判も根強くある。金を国家がどこまで管理してよいのか。その問いは、答えの定まらないまま残された。

金が、国家の力の象徴に変わる

大恐慌をくぐり抜けるなかで、黄金の意味は静かに、しかし大きく変わった。かつて金は、王や個人が手元に蓄え、いざというときに頼る私的な富だった。ところがこの時代、金は国家がにぎりしめ、通貨と経済政策の土台として管理する戦略物資へと姿を変えていく。

各国が金本位制を離れ、あるいはアメリカのように国民の金を集めたことで、世界の黄金は政府の金庫へと集まっていった。金を多く抱える国ほど、自国通貨への信頼を支え、危機に備える力を持つ。黄金は富であると同時に、国家の体力をはかる物差しになっていったのだ。

それは、人々の暮らしから金が遠ざかっていく過程でもあった。個人が金貨を握りしめる時代は終わり、金は地下の金庫に積み上げられた延べ棒として、政府と中央銀行のあいだだけで動くものになっていく。「金の囚人」とは、金に縛られた人々であると同時に、いまや国家の金庫に囲い込まれた黄金そのものを指す言葉でもあった。

大恐慌という嵐は、金本位制の硬直を白日のもとにさらし、黄金を国家の手の内へと引き寄せた。やがて世界はもう一つの大きな戦争へと突き進む。その戦争が終わったとき、各国は荒廃した経済を立て直すために、改めて黄金に最後の役割を託すことになる。大戦の後、金は最後の輝きを放つのだ。