沈黙のインフラ — ビッグテックと監視資本主義 — 誕生⑤

インターネットは「誰の所有物でもない」——その理想は、この連載を貫く背骨だった。だが2000年代以降、現実は理想を裏切っていく。バブルの焼け跡から立ち上がった少数の企業が、検索を、買い物を、人のつながりを一手に握り、私たちの日常のすべてを支える「沈黙のインフラ」となった。そして、その便利さの裏で進行していたのは、人間の行動そのものを商品に変える、新しい種類の資本主義だった。

規模が、規模を生む

なぜ、誰の物でもないはずの網が、少数の企業に握られたのか。鍵は「ネットワーク効果」にある。

利用者が多いサービスほど便利になり、便利だからさらに利用者が集まる。検索は使われるほど賢くなり、SNSは友人が多いほど離れられない。こうして「規模が規模を生む」好循環が働き、蓄積された膨大なデータが新規参入者の前に高い壁として立ちはだかる。結果は「勝者総取り」だ。今日、グーグル、アマゾン、アップル、メタ(旧フェイスブック)、マイクロソフトの五社は「ビッグテック」と呼ばれ、その時価総額は米国を代表する株価指数S&P500の約四分の一を占めるまでになった。

彼らは支配を守るための戦術も磨いた。法学者ティム・ウーが「キルゾーン(死の領域)」と呼んだ買収である。2012年、フェイスブックはまだ小さかったインスタグラムを買収した。独立して脅威に育つ前に、将来のライバルを飲み込んでしまう。あるいは2010年、アマゾンは競合のDiapers.comに対し、赤字覚悟の値下げを仕掛けて屈服させ、買収に追い込んだ。利用者を自社のエコシステムに囲い込み、他へ移りにくくする——高いスイッチングコストが、帝国の堀となった。

「予測商品」としての、あなた

だが、ビッグテックの本当の革新は、独占そのものではない。無料のサービスで、いったいどうやって莫大な利益を上げるのか——その仕組みにある。ハーバード大学のショシャナ・ズボフは、それを「監視資本主義」と名づけた。

その論理はこうだ。私たちが検索し、クリックし、移動し、「いいね」を押す。その一つひとつの行動が、データとして絶えず収集される。企業はそれを分析し、私たちが次に何をしそうかを予測する「予測商品」を作り上げる。そしてこの予測を、「行動の先物市場」で広告主に売る。かつてフォードやGMが大量生産の資本主義を切り拓いたように、グーグルの広告システムAdWordsがこの新しい資本主義を開拓し、フェイスブックが追随した。私たちが無料で受け取る便利さの対価は、金銭ではない。私たちの行動そのもの、そして未来の予測可能性である。

その不気味さを象徴するのが、2016年に世界を席巻した位置情報ゲーム『ポケモンGO』だった。プレイヤーは遊んでいるつもりで、その現実の移動データを刻々と提供していた。さらに2018年に発覚したケンブリッジ・アナリティカ事件では、フェイスブックから流出した膨大な個人データが、2016年アメリカ大統領選で有権者を心理的にプロファイリングし、行動を予測・操作するために使われたことが明らかになった。監視資本主義は、もはや買い物の話ではない。民主主義の根幹に触れていた。

帝国に、手綱をかけられるか

この巨大な力に対し、ようやく国家権力が動き始めている。

欧州連合は、個人データを守るGDPR(一般データ保護規則)を施行し、監視資本主義的なデータ乱用に制限をかけた。さらに2022年には、巨大IT企業を「ゲートキーパー(門番)」として厳しく規制するデジタル市場法(DMA)を成立させる。2025年4月には、このDMA違反でアップルに5億ユーロ、メタに2億ユーロという巨額の制裁金が科された。アメリカでも2024年8月、連邦地裁がグーグルの検索事業を違法な独占状態にあると認定し、翌年には広告技術についても同様の判断が下された。

インターネットは、核を生き延びる分散網として、誰にも支配されないように生まれた。その同じ網が、いまや少数の帝国に握られ、その帝国に国家が手綱をかけようとしている。「分散と共有」の理想と、「集中と支配」の現実。両者の綱引きは、いま歴史的な局面を迎えている。

だが、プラットフォームが握る「見る力」に目をつけたのは、企業だけではなかった。国家が、監視と検閲のためにその力へ手を伸ばしたとき、世界を一つに繋いだはずの網は、国境に沿って割れ始める。物語は、分断されるインターネットの未来へと続く。