開戦という決断 — なぜ勝てない戦争へ

国力に十倍以上の差がある相手に、自分から戦争をしかける——冷静に考えれば、これほど無謀な選択はない。当時の日本の指導者たちも、アメリカとの国力差を数字でよく知っていた。石油も鉄も、その多くをアメリカに頼っていたのだ。それでも日本は、1941年12月、勝てる見込みの薄い戦争へと自ら踏み込んでいった。教科書はこれを「日米交渉が決裂し、開戦に至った」と短くまとめる。けれど本当に難しい問いは、なぜ勝てないと分かっていて、それでも引き返せなかったのか、という点にある。これは無知ゆえの暴走ではなく、むしろ「分かっていたのに止まれなかった」組織の物語なのだ。

石油が止まった日 — 追い詰められた時計

開戦への流れを大きく変えたのは、一発の銃弾ではなく、石油だった。

1941年7月、日本は南部仏印への進駐を強行する。これに対しアメリカは、まず在米の日本資産を凍結し、続いて8月1日、日本への石油輸出を全面的に禁じた。日本はイギリスやオランダなどとも対立を深めており、こうした対日経済圧力は、しばしば関係国の頭文字をとってABCD包囲網とも呼ばれる。

この措置が、なぜ決定的だったのか。当時の日本は、石油の大半を輸入に頼り、その供給源としてアメリカに大きく依存していた。国内に蓄えていた石油の備蓄は、平時でも数年、戦争を始めればさらに短い期間で尽きるとされていた。つまり、何もしなければ、日本の軍艦も航空機も、やがて燃料切れで動けなくなる。石油を絶たれた瞬間から、日本の指導部は「待てば待つほど不利になる」という、追い詰められた時計の前に立たされたのだ。

ここで冷静に見ておきたいのは、追い詰められたのは外圧だけが原因ではない、という点である。そもそも仏印への進駐や、その前から続く中国大陸での戦争が、アメリカの強い反発を招いていた。前回までに見た満洲事変以来の拡大路線が、巡り巡って自国の首を絞めていた。石油禁輸は天から降ってきた災難ではなく、それまでの選択の積み重ねが生んだ帰結でもあった、と理解する必要がある。

交渉は本当に決裂するしかなかったのか

石油が止まるなか、日本とアメリカは1941年4月から半年以上、交渉を続けていた。駐米大使・野村吉三郎らとハル国務長官らの間で、何十回にもわたるやり取りが重ねられたのだ。最後まで、戦争を避けたいと願った人々は、日本側にもアメリカ側にもった。

しかし、双方の要求の隔たりは大きすいだ。アメリカは、日本が中国大陸などから手を引くことを求める。日本にとって、中国からの全面撤兵は、これまで多くの兵士が血を流して得てきたものを手放すことを意味し、容易には呑めない条件だった。そして11月26日、アメリカ側が示したいわゆるハル・ノートは、中国などからの全面撤兵を含む厳しい内容で、日本側はこれを到底受け入れられない最後通牒に近いものと受け止める。外相の東郷茂徳が、もはや打つ手がないと感じたと伝えられるように、ここで交渉妥結の望みは事実上断たれた。

ハル・ノートをめぐる評価は、今も分かれている。アメリカが日本を戦争へ追い込んだのだ、という見方がある一方で、それ以前から日本の拡大路線こそが対立の根本にあった、とする見方も根強くある。どちらか一方だけを取り出して「だから日本は悪くない」あるいは「だから日本がすべて悪い」と単純化すると、長い対立の積み重ねが見えなくなってしまう。一つの文書が引き金になったのは確かでも、引き金が引かれる状況は、何年もかけてつくられていたのだ。

「勝てない」と分かっていた人々

ここに、この回の核心がある。日本の指導部は、アメリカに勝てる見込みが薄いことを、決して知らなかったわけではないのだ。

開戦前、政府や軍は国力の比較をくり返し検討していた。鉄鋼の生産力、石油、工業力——あらゆる指標でアメリカとの差は歴然としており、長期戦になれば日本に勝ち目は乏しい、という冷静な分析は、関係者の間で共有されていた。連合艦隊を率いた山本五十六が、初めの一年は暴れてみせるが、その先は確信が持てないという趣旨の言葉を残したと伝えられるのも、こうした認識の表れだとされている。

それでも、開戦へと傾いていく。なぜか。一つには、石油の時計に追われ「戦うなら今しかない」という切迫感があった。もう一つは、ここまで強硬路線を進めてきた手前、いまさら全面的に譲歩すれば、面子が立たず、国内の強硬な世論や軍内部から「弱腰」と突き上げられる、という空気である。そして最も根深いのが、誰も最終的な責任を引き受けないまま、会議の場の雰囲気で物事が決まっていく構造だった。評論家の山本七平は、こうした目に見えない圧力を「空気」と名づけ、データや論理が正しくても、その場の空気がいったん「やるべきだ」に傾けば、反対意見は口にしにくくなる、と論じている。

誰も決めていないのに、決まっていく

太平洋戦争の開戦は、12月1日の御前会議で最終的に決定され、12月8日、戦端が開かれた。形式の上では、正式な手続きを踏んだ国家の決断である。けれど中身を覗くと、不気味なことに、ここでも「誰が責任を持って決めたのか」が、はっきりしないのだ。

政府と軍、その軍の中でも陸軍と海軍、さらにそれぞれの内部——多くの組織が関わりながら、どこも全体に責任を負う立場には立ちなかった。海軍は内心で勝算に疑問を抱きながらも、自分から「戦えない」とは言い出しにくい。陸軍は中国からの撤兵に強く反対する。政治の側も、強硬な世論を前に流れを止めきれない。それぞれが自分の持ち場の論理で動いた結果、誰も望んでいないはずの全面戦争が、いつのまにか既定路線になっていった。これは満洲事変や国際連盟脱退で見えてきた構造と、同じ病をかかえている。止める仕組みの中心が、どこにもないのだ。

開戦という決断を、軍国主義の狂気という言葉で片づけるのは簡単である。けれど本当に恐ろしいのは、明らかに分の悪い選択だと多くの人が薄々分かっていながら、面子と空気と無責任の構造が噛み合って、引き返す道がふさがれていったことのほうである。当時の人々を現代の安全な場所から愚かだと笑うのではなく、なぜ賢いはずの人々がそろって止まれなかったのか——その仕組みを問い続けることにこそ、この決断から学ぶべき教訓がある。

そして、こうして始まった戦争は、戦場だけのものではなかった。次回は、銃後と呼ばれた日常——配給と統制のなか、報道と現実の落差を生きた人々の姿を追っていく。