国際的孤立への道 — 国際連盟脱退

1933年2月、ジュネーブの国際連盟総会で、日本は世界からほとんど一国だけで孤立した。採決は賛成42、反対は日本ただ一国。この結果を受けて、日本代表は席を立ち、やがて日本は自ら国際連盟を去ることになる。教科書ではしばしば「孤立した日本が連盟を脱退した」と短く記される。けれど、ここで本当に考えたいのは、引き返す道がまったく無かったのか、という問いである。実は、引き返す余地はわずかに残されていた。それなのに、なぜ日本はその細い道ではなく、孤立への扉を自ら開けてしまったのか。今回はその構造を見ていく。

リットン報告は、全否定ではなかった

孤立への道を考えるとき、最初の鍵になるのが、しばしば誤解されているリットン報告書の中身である。

国際連盟は満洲事変を調査するため、イギリスのリットン卿を団長とする調査団を現地へ派遣した。1932年10月に公表された報告書は、たしかに日本にとって厳しい内容を含んでいた。柳条湖事件以来の日本軍の行動を自衛とは認めず、満洲国を現地住民の自発的な独立運動の結果とも認めなかったのだ。日本の主張する正当化の論理を、報告書は受け入れなかった。

けれども、報告書はそれだけではなかった。満洲における日本の権益そのものは正当なものとして認め、中国の主権のもとに、日本の利益にも配慮した自治的な体制を国際的な管理のもとで築く、という妥協案を示していたのだ。言いかえれば、報告書は日本を一方的に断罪する文書ではなく、面子を保ちながら国際社会に踏みとどまる「逃げ道」を、わずかながら残してもった。

この事実は重要である。当時を振り返るとき、私たちはつい「世界が日本を追い詰めたから孤立した」と考えがちである。けれど、少なくともリットン報告の段階では、日本が外交的に妥協し、満洲の権益を守りつつ国際協調にとどまる選択肢が、完全に閉ざされていたわけではなかった。にもかかわらず、日本はその道を選びなかった。問題は、外からの圧力だけでなく、内側で何が起きていたのか、という点に移っていく。

妥協を許さなかった、国内の空気

では、なぜ細い道は選ばれなかったのか。最大の理由は、ジュネーブの外ではなく、日本の国内にあった。

満洲事変以降、国内では満洲国を守り抜くべきだという世論が強く高まっていた。前回見たように、新聞は勇ましい報道で部数を伸ばし、国民の熱狂と相互に増幅し合っていた。そうした空気のなかでは、満洲国の存在を見直すような妥協は、政治的にほとんど不可能だった。リットン報告が示したわずかな妥協案を受け入れることは、「軍と国民の努力を裏切る弱腰外交だ」と国内から猛烈に攻撃されることを意味したのだ。

ここに働いていたのが、制度では説明しきれない面子と空気の力である。一度「満洲は日本の生命線だ」と国全体が信じ込み、兵士が血を流して得た既成事実ができあがると、それを国際社会の前で引っ込めることは、合理的な損得を超えて受け入れがたいものになる。引き返すことが正しいと頭でわかっていても、引き返した瞬間に弱腰と罵られ、政治生命を失う。だから誰も、引き返そうとは言い出せない。意思決定が、損得の計算ではなく、面子と空気に支配されていったのだ。

象徴的なのは、連盟総会での採決を前にした1933年2月、関東軍がなお熱河作戦という新たな軍事行動を始めていたことである。世界が日本の行動を問題にしているまさにその時に、現地ではさらに戦線が動いていた。前回触れた「現地の軍を中央が止められない」構造が、外交の足元を崩し続けていたわけである。妥協の余地は、国内の熱狂と現地の軍事行動の両方から、内側で潰されていった。

退場という選択

1933年2月24日、国際連盟総会は対日勧告案を採決した。結果は賛成42、反対は日本ただ一国、棄権がシャム（現在のタイ）一国。日本の主張は、世界からほとんど支持されなかった。日本代表の松岡洋右は演説ののち、議場から退場する。そして同年3月、日本政府は正式に国際連盟脱退を通告した。

このとき松岡が、誤った世論はやがて必ず変わるという趣旨を語ったと伝えられている。世界はいまは日本を理解しないが、いずれ正しさは認められる——そうした思いが、脱退という強硬な選択を支えていた。けれども結果として、日本は第一次大戦後の国際協調の枠組みから、自らの意思で外に出てしまった。

ここで一つ、断定を避けて記しておく必要がある。連盟脱退が、その後の戦争への道を運命づけた決定的な転換点だったのか、それとも数ある後退局面のひとつにすぎなかったのか——歴史家のあいだでも評価は分かれる。脱退によって直ちに孤立が破滅へ直結したわけではない、という見方もある。ただ、国際的な対話の場から退いたことで、日本が自国の行動を外から相対化して見直す機会を、自ら手放していった側面は否定しにくいだろう。

「引き返せない国」は、どう作られるか

満洲事変と国際連盟脱退をつなげて見ると、ひとつの不穏なパターンが浮かび上がる。それは、国家が「引き返せない国」になっていく過程である。

現地の軍が独断で既成事実をつくる。世論とメディアがそれを熱狂で支える。妥協を口にする者は弱腰として葬られる。外交の交渉役は、国内の空気に縛られて譲歩できない。こうして、合理的に考えれば引き返すべき場面で、面子と空気が一歩ずつ退路を断っていく。リットン報告という細い逃げ道があってさえ、日本はそれを使えなかった。問題だったのは、特定の悪人の決断というより、引き返すという選択そのものを許さなくしていく構造だったといえる。

ここで私たちが現代から学べることは、当時の人々を「なぜ引き返さなかったのか」と断罪することではないはずである。むしろ、熱狂のなかで妥協が「裏切り」に見えてくる心理、面子が損得より優先されていく集団の力学、それらは特定の時代や国に限った話ではない。引き返せなくなる前に、引き返す道を意識して残しておくこと。その難しさこそが、この出来事の遺した重い教訓だと考えられる。

国際社会から距離を取った日本は、このあと、より強い味方を求めると同時に、巨大な相手との対立へと近づいていく。次回は、勝てる見込みの乏しい戦争へ、日本がなぜ最後の一歩を踏み出してしまったのか——意思決定の病理を、開戦という決断の現場から見ていく。